ビットコイン破産（自殺）問題とオリンピックが難しい理由の共通点

一部の力のある人が出来ると思ってても、大勢の人が無理となれば、結局大勢の方が勝つ？

ビットコインで何があったのか・・・

ビットコインは、アメリカ＆日本が推進、中国＆インドが禁止、の方向性だった。

日本「100億円買います（ネクソン）。俺は資産の99％投資している（日本のインフルエンサーとかいう人で印象に残った発言）。」

アメリカの一部の企業「電気自動車の決済サービスを取り入れます（←すぐできなくなった）。1600億円分買います（テスラ）。飲料メーカーの決済に利用できるようにします。（コカ・コーラなど）」

中国「金融リスク防止・管理に向け、ビットコインのマイニングや取引を取り締まる方針です。」

インド政府「暗号資産（仮想通貨）を禁止する法案を提案する方針です。暗号資産の保有、発行、マイニング（採掘）、取引、送金を犯罪行為と見なします。」

推進派の多かった日本＆アメリカと、禁止派で動いた中国＆インド。

一見すると、日本とアメリカの方が経済力が強そうで、中国やインドが駄目と言っても、日本とアメリカが捻じ伏せそうな構図に見る人もいそうだが・・・

結果的に、ビットコインは暴落し、大勢の破産者を出してしまうことになった。

人口で言えば、中国とインドが圧倒的に多く、中国とインドが禁止の方向に動いたのは、「大したことない問題では済まなかった」ということになる。

日本主体でみれば、IOCと一部の日本政府の人が必死に開催しようとしているのに対し、「運動会や部活を禁止しておいてオリンピックは開催か（怒）」と日本国民の大勢が反対している様子。

なんだが・・・

ビットコインと同じように日本とアメリカに絞らない更に広い視野で見てみると、もっと大変な問題があり・・・

インド「死者の急増で火葬が追いつかず路上に遺体が並んでいるところもあります。」

東南アジアの一部「感染拡大の速度でインドを上回る国もあり、制御不能。」

ミャンマー「クーデターで800人以上死亡。」

世界全体で見れば少数のアメリカやヨーロッパの一部がコロナに勝利してるぞ！という論調でやる気満々でも、世界全体で見ると5月の段階では苦しい状態の国が多い。

ビットコインと同じ末路を辿るなら、一部分の強者より、大勢の方に流れそうな気はするが。